カテゴリー: 覚えておきたいテーマ別歴史
高校入試のために中学生が覚えておきたい条約の歴史①
高校入試のために中学生が覚えておきたい条約の歴史①
※年代順です。教科書で太字のものは、同様に太字にしてあります。教科書に掲載の条規、協約も含んでいます。
南京条約 1842年。アヘン戦争の講和条約。イギリスが清に対し、上海などをの５つの港を開かせる。
香港はイギリス領に。さらに清に賠償金2100万ドルを支払わせる。
日米和親条約 1854年。ペリーの要求により、横浜村で調印。下田（静岡県）と函館（北海道）を開港。
アメリカの領事を下田に置き、アメリカ船に必需品を供給することを認めた。神奈川条約とも言う。
日米修好通商条約 1858年。井伊直弼が調印。函館・神奈川（横浜）・長崎・新潟・兵庫（神戸）の５港を開港する。
公使を江戸に置くことを認める。アメリカに領事裁判権を認め、日本の関税自主権がない不平等条約。
安政の五か国条約 1858年にアメリカ・オランダ・ロシア・イギリス・フランスと締結した修好通商条約の総称。
内容は日米修好通商条約とほとんど同じ。
日清修好条規 1871年。日清間最初の条約で、対等条約。関税率最低・領事裁判権を相互で承認。
樺太・千島交換条約 1875年。日露国境画定条約。樺太全島をロシア領、千島全島を日本領とした。
日朝修好条規 1876年。江華島事件後に結んだため、江華条約ともいう。
釜山など3港を開港し、朝鮮を力で開国させる。日本のみが領事裁判権を持つなど不平等条約。
日英通商航海条約 1894年。陸奥宗光外相が結ぶ。領事裁判権の撤廃と関税自主権の一部回復に成功する。
下関条約 1895年。日清戦争の講和条約。清は朝鮮の独立を認め、日本へ遼東半島・台湾・澎湖諸島を割譲。
賠償金2億両（テール：当時の日本円で約3億1000万円）を支払うことなどを承認した。
ポーツマス条約 1905年。アメリカの仲介による日露戦争の講和条約。ロシアは韓国における日本の優越権を認める。
旅順や大連の租借権、長春以南の鉄道利権、樺太の南半分を日本に譲る。
沿海州・カムチャッカ半島周辺での日本の漁業権を認める。
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プロフィール
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愛知県豊橋市三本木町の某個別指導塾・塾長です。
愛知県田原市生まれ、豊橋市育ち。
文学部史学科卒のため、歴史ネタが多くなります。
主に小中学生に指導もしています。
東三河の方で、教室に興味のある方はこちらのお問い合わせフォームより、お問い合わせください。塾ではない形で指導を希望される方も、一度ご相談ください。あなたから新しい指導の形が見つかるかもしれません。
高校入試のために中学生が覚えておきたい条約の歴史②
2018年2月15日
愛知県高校入試で知っておきたい知識, 覚えておきたいテーマ別歴史
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w.sanbongi
高校入試のために中学生が覚えておきたい条約の歴史②
※教科書で太字のものは、同様に太字にしてあります。
日露協約 1907年。秘密協定。日本の南満州、ロシアの北満州の利益範囲などを協定した。
ベルサイユ条約 1919年。パリ講和会議で結ばれたドイツと連合国との講和条約。ドイツは領土縮小、植民地を失う。
さらに賠償金と軍備縮小。日本は山東省の旧ドイツの権益、南洋諸島の委任統治を認められた。
四か国条約 1921年。ワシントン会議で、日本・アメリカ・イギリス・フランスで締結。
太平洋諸島の領土の尊重、問題の平和的解決を約定。これにより日英同盟は破棄される。
ワシントン海軍軍縮条約 1922年。英・米・日・仏・伊で主力艦保有率を5：5：3：1.67：1.67と規定した。
ロンドン海軍軍縮条約 1930年。主力艦建造を1936年まで停止。英・米・日で補助艦保有量を10：10：7とした。
独ソ不可侵条約 1939年。ドイツがポーランド侵入、対イギリス・フランス戦に備え、対立していたソ連と突如締結。
これにより、イギリスやフランスはドイツに宣戦布告。第二次世界大戦が始まる。
日ソ中立条約 1941年。日本が北方の安全を確保し、南へ軍を進めるためにソ連と結んだ条約。
1945年にソ連は日本にこの条約を延長しないことを通告し、日本に宣戦した。
サンフランシスコ平和条約 1951年、吉田茂がアメリカなど48か国と結ぶ。1952年発効。
戦争終結。領土の範囲、賠償を規定する。これにより日本は独立を回復する。
日米安全保障条約 1951年。日米間で締結された日本の防衛のための条約。日米安保条約とも。
これによりアメリカ軍基地が日本に残る。この条約に基づき現在までアメリカとの同盟を強化している。
日韓基本条約 1965年。佐藤内閣が調印。日韓の外交関係樹立、韓国併合条約の失効確認などを定めた。
韓国政府を朝鮮半島にある唯一の合法的な政府として承認する。
日中平和友好条約 1978年。中国との国交正常化をした日中共同声明後に、福田内閣が結んだ条約。
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